HIS/RIS業界支援、バブル状態も不明瞭な点が混乱を招く

米国連邦議会が先ごろ「医療情報技術（HIT：Healthcare Information Technology）に340億ドルを投資する」と公約したのを受け、電子医療記録システム（EHR：Electronic Health Record）を中心としたHIT市場が急成長の兆しを見せている。

クリニックと病院のシステム購入費に対する補助金制度は、ARRA法の下、2011年から施行される予定であり、シェアード・ヘルス、ライフイメージ、メドコモンズが提供するシステムはその対象になる可能性が極めて高い。

ただし、各社は今のところ最終結論を待つほかない。

HITに政府の予算が付くことは決まっているし、クリニックや病院のHIT投資がメディケアを通して還付されることもはっきりしたが、どの投資が還付金の対象になるのかがまだ決定されていないのだ。

ARRA法では、還付金の受給資格を有する投資の条件を「有意義な使用」としている。つまり、その製品やサービスが「資格を満たしたEHR」を「有意義に」使うことを実証できなければならない。しかし、製品とサービスが定義に従っているかどうかを判断するための認定プロセスなどはまだ完成していない。

ベター・ヘルス・テクノロジーズ社長のヴィンス・クラティス氏は、「EHRシステムがどれだけ革新的なものになれるかは、『有意義な使用』をどう定義するかで決まる」と語る。「定義の幅が狭すぎると、補助金の対象となるEHRシステムが高度な相互運用性に欠け、EHRデータを変換して利用するプラットフォームとしてはお粗末な代物になりかねない」と言うのだ。

最近では、多目的にEHRを活用しようとする人が増えているが、クラティス氏もその1人である。そうすることにより、患者自身がEHRを支持するようになり、医師の側でも患者の健康状態を改善しやすくなるからだ。さらに、EHRの情報を匿名化したうえで他の情報とともに分析することで、ヘルスケアへの投資効率を改善したり、疫学上の判断をより的確に下したりできるようになる。彼らは、EHRプラットフォームの斬新な使い方を提案できる若くて革新的な“Hearth 2.0企業”にこそ、多額の補助金を振り分けたいと望んでいるのだ。

個々の患者により適した医療情報を提供しているソーシャル・ネットワーク・サービス「MyHealthExperience」でチーフ・エバンジェリストを務めるユージーン・ボルコビッチ氏も、相互運用性の重要さを熱心に説く。

「相互運用性が実現されれば、患者は医療のクラウド・ソーシングなど、新たな方法で診療を受けられるようになる。また、医師の側もEHRの情報に基づいた先進の意思決定支援ツールを使うことで、より的確な判断を下せるようになるはずだ」（ボルコビッチ氏）。

ヘルスケア業界の慣習を過小評価するのは禁物だが、政府は大手ITベンダーや小売業者らが直面する経済危機を打開するのに十分な資金の投入を決めた。各社は、思いのほか早い景気回復に安堵している場合ではない。将来の収益目標を達成するためにも、EHRシステムの契約を勝ち取る必要がある。

Health 2.0にかかわる多くの人々は、EHRプラットフォーム上に新たな技術革新の波が生まれることで、ヘルスケアに対して今まで以上に体系的なアプローチで臨めるようになり、結果的に患者の利便性を高めたり、新たな治療法を見つけたり、管理を改善できたりするのではないかという期待を寄せている。ヘルスケアへの新たなアプローチを提言したり、オープン性／相互運用性の実現に向けて重要な役割を果たしたりするのがHealth 2.0の提唱者らだとすれば、起業家らは、提唱者のビジョンを具現化した製品やサービスを提供するというかたちで、大きな役割を果たしていくことになるだろう。

HIS/RIS業界、GoogleやMicrosoftなど大手IT企業の新規参入相次ぐ

米国連邦議会が先ごろ「医療情報技術（HIT：Healthcare Information Technology）に340億ドルを投資する」と公約したのを受け、電子医療記録システム（EHR：Electronic Health Record）を中心としたHIT市場が急成長の兆しを見せている。

米国マサチューセッツ州ボストンで「Health 2.0」という医療情報技術カンファレンスが開催された。「Health 2.0」とは、「Web 2.0」を模した造語が由来だという。会場はさながら、連邦議会の公約をうけたベンダー各社によるお祭り会場となっていた。まさにゴールドラッシュである。

そのEHRシステムに関するベンダー各社の取り組みを見てみよう。まず、グーグル(Google)とマイクロソフト(Microsoft)は、2年ほど前にそれぞれ「Google Health」、「Microsoft HealthVault」というEHRシステムの無償提供を開始した。また最近では、ウォルマートもクリニック向けにEHRシステムを販売すると発表している。

さらに今年6月下旬には、オールスクリプツ、シスコ(Cisco)、シトリックス、デル(Dell)、インテル(Intel)、インテュイット、マイクロソフト(Microsoft)、ニュアンス・コミュニケーションズらが、医師に対するEHRシステム教育を目的とした「EHRヘルス・アライアンス」を立ち上げた。各社は近日中に、自社ブランドとヘルスケアを結び付けるキャンペーンを始めるはずだ。なお、同アライアンスでは、個々のEHRシステムを単一のセキュアなEHRシステムにリンクさせるには、さらなる技術革新が必要だとしている。

マサチューセッツ州にあるライフイメージやメドコモンズが提供するのは、より専門的な分野に特化したEHRシステムである。ライフイメージの場合、クリニックや病院に、他の医療機関で撮影された患者の放射線画像にセキュアにアクセスできるサービスを提供することにより、何度も放射線試験を行う無駄を省いている。一方、メドコモンズは、患者の承認を得たうえで、その患者のかかりつけの医師や紹介先の医療機関に、診断書とカルテをセキュアに送信する機能を提供している。両社のサービスの特徴は、患者のEHRを相互運用可能にすることで、患者とヘルスケア・プロバイダーの双方の利便性を図っている点にある。

さらに、臨床医療にEHRを使う相互連携システムは、より効率的なヘルスケアの実現に向けて、退役軍人省やカイザー・パーマネンテ、パートナーズ・ヘルスケアなど、垂直統合型の大手ヘルスケア・プロバイダーで標準システムとして採用されている。テネシー州のシェアード・ヘルスも、同様の相互連携ソリューションを提供しているが、個々のヘルスケア・プロバイダーとクリニックをリンクし、それぞれがEHRデータをセキュアにやり取りできるようにしている点が異なる。

シェアード・ヘルスは、ARRA法が可決されるはるか以前から、臨床／事務／請求関連のデータを互いに交換できるようにすれば、医療の質を高め、さらにコストを削減できると考えていたわけだ。ヘルスケア・プロバイダーを相互接続するネットワークを通じて、すでに300万人近くにサービスを提供しているという実績からは、EHRシステムが患者の治療においていかに大きな効果があり、なおかつコスト効率の向上に貢献するものであるかがうかがい知れる。

米国政府、HIS/RIS導入支援として340億ドル投資

米国連邦議会が先ごろ「医療情報技術（HIT：Healthcare Information Technology）に340億ドルを投資する」と公約したのを受け、電子医療記録システム（EHR：Electronic Health Record）を中心としたHIT市場が急成長の兆しを見せている。

今回の連邦議会の公約について、新聞の見出しには「米国再生／再投資法（ARRA：American Recovery and Reinvestment Act）の下、予算約8,000億ドルのうち約190億ドルがHITに振り分けられる」と書かれている。だが、その詳細は「政府はHITを導入したクリニックや病院に還付金として340億ドルを支払うが、今後見込まれる150億ドル分のコスト節約効果と相殺すれば、結果的に190億ドルを割り当てたことになる」ということのようだ。

米国の医学情報誌『The New England Journal of Medicine』の調査によると、米国の医師のうち「HITを使っている」と答えたのは全体の17％にすぎない。これは、他の業界がコスト削減／効率向上の手段としてコンピュータやインターネットを利用している割合に比べると格段に低い。

そこで議会は、米国のクリニックと病院に対し、2011年からの5年間、電子医療記録システム（EHR：Electronic Health Record）への投資を還付することを決定した。これは、垂直統合型の大手ヘルスケア・プロバイダー数社がEHRシステムを構築した結果、業務の効率が大幅に向上したことを受けての措置である。議会は、クリニックや病院にEHRシステムを普及させ、個々のヘルスケア・プロバイダーをつないで単一のセキュアな電子医療システムとすれば、大幅な効率改善が期待できると判断したのだ。

Appleが医療セミナー開催、OsiriXベースのPACSをアピール

アップルジャパン株式会社は11月7日、同社本社の東京オペラタワー32Fにて、アップル･オン･キャンパス･セミナーを開催した。

セミナーでは、神戸大学の杉本真樹氏が檀上し、MacOSX用のDICOMビューアである「OsiriX」をベースとしたPACS構築について、ニュートングラフィックス社などによる実際のPACS構築事例が紹介されながら、講演が行われた。

杉本氏は、まずOsiriXについて「OsiriXの素晴らしい点は、制作する側の立場からではなく、実際の医師が開発したことにある。"このようなソフトがあったら"という医師の理想を形にしたものである。また、オープンソースとして公開されているため、カスタマイズが可能な点も素晴らしい」と概要を紹介。

さらに使用感として「OsiriXはダウンロードも楽であり、インターフェイスも優しい。臨床画像を読影したい場合には、CD-RやUSBメモリからドラッグ＆ドロップするだけ。ウィンドウ幅を調整したり、Macintoshの基本であるツールバーのカスタマイズもできる。MPRやMIP、ボリュームレンダリング等も標準搭載している。サンプル画像もダウンロードできるため、画像を持っていない医学生にもぜひ一度有用性を実感して欲しい」と解説した。

次に臨床現場でのOsiriXの使用に関しては、仮想内視鏡鏡と実際の内視鏡との併用、超音波内視鏡との併用など、画期的な使用法を呈示。さらには、WiiリモコンやiPhoneなどのジャイロセンサーを応用し、OsiriX画面と内視鏡の動きをシンクロさせる試みや、患者の身体をスクリーンに見立てOsiriXの画像を投影するイメージオーバーレイ、ロボット手術の際の安全性確保のための使用など、多岐に渡る応用方法を熱く解説した。

セミナー後半には実際にOsiriXを体験できるハンズオンコーナーも開設され、使用経験のある人も未経験の人も、日本におけるOsiriXの先駆者である同氏の説明に聞き入りながら、その高い有用性に関心を寄せていた。

東京女子医大東医療センタがPACS導入、フィルムレス化へ

株式会社インフィニットテクノロジーは11月17日、同社国内初の大学病院導入事例となる東京女子医科大学東医療センターへのPACS導入を発表した。

はじめに、趙顯眞氏(同社代表取締役)から、韓国本社であるINFINITT Healthcare および日本法人である同社の概要について紹介。

同社のPACSは、韓国では70%のシェアを持ち、韓国の大学病院の90%に導入されている(2009年11月現在)。また、韓国を含め全世界でも1,600以上の施設に導入実績を持つ。主なマーケットは東南アジア・EU地域を含め25ヵ国。日本においても300施設の導入実績があり、東京女子医科大学東医療センターは日本における大学病院への大規模導入第一号となる。「弊社のPACSは、各診療科の誰もが使いやすいシステムとなるよう、常にお客様に最新技術とサポートを提供する体制を作っています」と趙氏は企業理念を語る。

続いて森住隆浩氏(同社営業部長)は、東京女子医科大学東医療センターへの導入事例について説明、INFINITT PACSのシステム概要や構成を解説した。

同施設ではPACS導入日の2009年6月1日より完全フィルムレスとして稼働しており、医師はメインサーバに読影、マンモグラフィ、循環器、歯科などの専用ビューワにて画像を参照する。森住氏は「サーバを分割せずに一元化することで、撮影画像の院内高速配信を実現しました。弊社のPACSは2D/3Dを統合したシステムで、放射線科・循環器科・歯科など各診療科向けの専用ビューアもあるため、院内の多くの方に活用いただいております。常時バックアップも取っているので、万が一システムがダウンしたときにも対応できます」と語る。

また、地域医療連携についても「今回の導入では、東京女子医科大学東医療センターの提携病院である日暮里クリニックのシステムとの連携も図り、画像データを相互に参照できる環境を実現しました」と述べた。

最後に、上野惠子氏(東京女子医科大学東医療センター)が、同院への導入の経緯やメリットについて語り、「ビューワの設定が個人別で管理できる点が、放射線科だけでなく、外科の先生などからもとても使いやすいと好評で、患者様へのサービス・スタッフのモチベーションの向上に大きく寄与したと思います。これからもぜひ同社と共にシステムの改善に協力していきたいです」と意欲を見せた。

3D PACS研究会、12月13日に大阪で開催

3D PACS研究会（代表幹事：立石敏樹、国立病院機構仙台医療センター）は、「第2回 3D PACS研究会」を大阪産業創造館（大阪市中央区本町1-4-5）で12月13日に開催すると発表した。 参加費は1,000円。 参加には事前申込が必要で、エルクコーポレーションで受け付けている。 なお、申込みは会場準備の関係で12月9日までとなっている。

• 9:50～10:00 開会挨拶
  国立病院機構仙台医療センター 立石敏樹
• 10:00～11:45 テクニカルプレゼンテーション
  「3Dボリュームデータをどう取り扱うか？」
  座長：佐賀大学医学部附属病院 池田龍二
  国立病院機構仙台医療センター 立石敏樹
  • 「iNtuitionでのAPSを使った心臓CT解析の利点と運用方法の実際」
    演者：済生会川口総合病院 富田信博
  • 「消化管領域における3Dデータの活用 ～virtual endscopyをどう活かせるか～」
    演者：中井記念病院 松岡孝明
  • 「MR画像におけるAquariusNET運用の現状 ～乳房MRIへの臨床活用～」
    演者：北福島医療センター 丹治一
  • 「中枢神経領域における、volume dataの活用法」
    演者：新潟労災病院 金沢勉
• 12:00～12:30 ランチョンセミナー
  座長：国立病院機構災害医療センター 武田聡司
  • 「Aquarius iNtuitionにおける心臓解析に関して」
    演者：テラリコン・インコーポレイテッド 清水聡
• 13:00～15:15 アドミニストレータセッション
  テーマ「画像システム管理の現状」基礎講演
  座長：滋賀医科大学医学部附属病院 牛尾哲敏
  • 「カラーモニタの輝度管理について」
    演者：株式会社ナナオ 藤井淳一郎
  • 「検像システムの最新情報」
    演者：インフォコム株式会社 江島豪一
  • 特別講演Ⅰ
    座長：名古屋大学医学部保健学科 津坂昌利
  • 「検像とモニタ管理の実際」
    演者：大阪大学医学部付属病院 祐延良治
  • 特別講演Ⅱ
    座長：国立がんセンター中央病院 麻生智彦
  • 「CT・MRI大容量データ運用の課題」
    演者：近畿大学医学部附属病院 上村正信
• 15:15～15:30 閉会挨拶
  名古屋大学医学部保健学科 津坂昌利
• ～16:00 企業展示 終日、会場内にて協賛企業による製品展示を開催。

チーム医療、診療報酬が論点に

11月13日、中央社会保険医療協議会（中医協）の診療報酬基本問題小委員会（委員長：遠藤久夫・学習院大経済学部教授）は、入院医療におけるチーム医療への評価について議論した。

厚生労働省側は、多職種が連携して患者の栄養管理を行う「栄養サポートチーム（NST）」などへの診療報酬上の評価を論点に挙げた。チーム医療の重要性では委員の認識が一致したものの、定義の明確化や内容の検証を求める意見もあった。

現行の診療報酬では、チーム医療について、緩和ケア診療に関する「緩和ケア診療加算」（1日につき300点）のほか、栄養管理やリハビリテーションなどについて共同で策定した計画に基づく医学管理を評価する「栄養管理実施加算」（1日につき12点）や、「リハビリテーション総合計画評価料」（月1回300点）などで加算している。

この日の基本小委で厚労省側は、「他職種がかかわるチームによるカンファレンスや回診を行い、患者の治療・療養に対応することについて、診療報酬上の評価をどのように考えるか」を論点に提示。チーム医療の具体例として、高知の近森病院のNSTのほか、東京の聖路加国際病院の「呼吸ケアチーム（多職種で人工呼吸器を管理）」を挙げた。

意見交換で嘉山孝正委員（山形大医学部長）は、医療現場でのNSTの重要性を指摘した一方で、呼吸ケアチームについては「本来の医療なので、これを特別に（診療報酬上で）認める必要はないと思う」と述べた。また、「ただチームと名前を付けるだけで診療報酬を付けることには賛成できない」とも述べ、多職種による連携の中身を吟味する必要があるとの考えを強調した。

一方、白川修二委員（健康保険組合連合会常務理事）はチーム医療の重要性に理解を示しながらも、「何をもって『チーム』と言うのか。何をもって『カンファレンス』と言うのか。それをある程度明確にしないと、外来管理加算の5分要件と同じになってしまう」と苦言を呈した。

これに対して西澤寛俊委員（全日本病院協会長）は、「病院、特に急性期病院はいろんな患者をトータルで診ている。あまり指摘されると、かえって質が悪くなることも頭に入れていただきたい」と反論。その上で、「すべての入院医療でチーム医療をやっていることをご理解いただき、やはり入院基本料の底上げで評価を考えてほしい」と求めた。

また、北村善明専門委員（日本放射線技師会長）は、「脳卒中ケアユニット入院医療管理料」などを例示し、モチベーション向上を目的に施設基準などにコメディカルの名前を入れるよう要望。

坂本すが専門委員（日本看護協会副会長）は、チーム医療における専門・認定看護師の役割を説明し、それに対する診療報酬上の評価の必要性を強調した。

チーム医療への診療報酬上の評価について、佐藤敏信医療課長は「現行でチーム医療への評価と考えられるのは『緩和ケア診療加算』。この中でも留意事項や施設基準などが決まっているので、一般論で言うとこれに準ずる形になる」と発言。次回以降の基本小委で議論を深めるとした上で、「例えば、近森病院も参考にして組み込んでいくだろう」と述べ、NSTへの評価も今後の検討課題に含める意向を示した。

放射線治療や放射線医用画像診断の役割を学ぶ市民講座が開催、兵庫県

15日、放射線が病気の発見や治療に果たした役割や救急医療の現状などを学ぶ市民公開講座（兵庫県放射線技師会主催）が豊岡市大手町の市民プラザで開かれた。

ヴィルヘルム・コンラート・レントゲン博士がヴュルツブルク大学においてクルックス管を用いてエックス線を発見した1895年11月8日にちなんで企画された。

市民公開講座は入場無料で、中貝宗治市長、市消防本部警防課の田辺光之課長補佐、但馬救命救急医療センターの倉橋卓男センター長、公立豊岡病院の福井秀男放射線技師が、地域医療や応急手当の重要性、最新の医用画像診断などをテーマに講演した。

会場には最新の医療機器や、画像診断に使われる実際の医用画像を紹介するパネルなどを展示。乳がん早期発見のための検診呼びかけなども行われた。

理研、光子レベルの分解能を持つ高感度電磁波センサの開発に成功、医用画像への応用に期待

理化学研究所（文部科学省所管の独立行政法人）は、カーボンナノチューブ(CNT)とGaAs/AlGaAsを組み合わせ、電磁波の最小単位である光子(粒子)を数個レベルで捉えることが可能な高感度テラヘルツ(THz:1,012Hz)電磁波の検出器の開発に成功したと発表した。

近年、物質中の電子、生体系高分子、天体系星間物質などから発する極微弱なTHz電磁波の検出が、物質の新現象・新機能の発見、生命活動や宇宙創生の謎の解明につながるものとして注目を集めている。

また、X線を用いて物質や生体内部を観察するレントゲン写真（XPやCR、CTなど）に代わる画像イメージングとして、放射線被曝の恐れがなく安全とされるTHz電磁波の透過、あるいは反射を活用した技術の開発が、さまざまな産業への応用に向け模索されている。とくに医療分野ではCRやCTなどに代わる医用画像として期待されている。

以上のことより、高性能で高感度THz検出器が、重要な日本の基盤技術要素になるとして開発が要望されていた。

現在市販されているTHz検出器は、THz電磁波を受光すると素子の温度が上昇し、それを電気抵抗の変化として読み出すボロメータがよく使用されているが、温度上昇から大きな電気抵抗変化を取り出すかが重要となるものの、一般にその効率は低く、必然的に感度の向上が困難であった。

理研の研究チームは、高電子移動度半導体による基板上に、CNTによるトランジスタを搭載するという新構造を基にTHz検出器を開発。この構造により、高電子移動度半導体でTHz電磁波を効率よく吸収し、CNTで高感度に信号を読み出すということが可能となった。

THz電磁波の吸収部は、高電子移動度半導体の特性である散乱の少ない高い電子移動度を有するため、THz電磁波を効率よく吸収することが可能。また、検出信号の読み出し部は、CNTによる単電子トランジスタを採用。極微細構造による高温での動作を実現している。

THz吸収と信号読み出し、それぞれの役割を分担したことで、電磁波の最小単位である光子を数個のレベルで捉えることが可能となり、ボロメータ比で数桁（数倍ではない）高い感度でTHz電磁波を検出することができるようになった。

試作した素子に強度約1nW（ナノワット）、周波数1.6THzのTHz電磁波を照射しながら、CNTを流れる電流を測定。トランジスタのゲート電圧に対する電流の依存性を測定した結果、THz電磁波を照射すると、電流ピークの位置が-169mVから-165mVへシフトすることを見いだした。

なお、今回開発された検出器は、高感度である上に、磁場依存性の測定から飛来するTHz電磁波の周波数も同時に測定することが可能であることも従来のボロメータには無い特長。検出器自体で周波数を測定することで、分光も同時に行うことができ、THz電磁波計測の応用範囲を広げることが可能になるとしている。

理研では今後、多数の検出器を2次元状に配置した高解像度カメラの開発を目指すとしている。同カメラが開発されると、THz電磁波を活用したカメラによる、ビデオ撮影が可能になることとなる。

DICOM GSDFとは

DICOM GSDFとは、DICOM規格の14章（DICOM3.0 Part14)で規定されている「Grayscale Standard Display Function（グレイスケール標準表示関数）」のこと。

グレイスケール標準表示関数とは、グレイスケール画像を表示する際に、「モニタの場合は輝度がこんなカーブだと見やすいよね」「フィルムへの印刷の場合はこんなカーブが見やすいよね」という二次曲線グラフの数式化したもの。

この数式、一応は人間工学に基づいて算出したものらしい。ただ人間工学とは基本的にアンケート結果の中央値であり、「一般人には見やすいよ」というものな点に注意。つまり、あなたの目の特性と一致するとは限らない。

ようは、みんなで共有するような高精細モニタのキャリブレーションを行う際にはDICOM GSDFの基準値に近くなるように頑張ってね、という話である。自分専用の高精細モニタの場合は、自分の見やすいようにモニタの設定をしましょう。

トートク（東京特殊電線）、24.1型ワイドDICOM医用画像表示用カラーディスプレー発表

東京特殊電線株式会社（通称トートク）は、24.1型ワイド表示のDICOM医用画像表示向けのカラー液晶ディスプレイ「CCL240」を12月1日より販売開始すると発表した。

「CCL240」は、解像度1920×1200ピクセルのワイド表示により、DICOMビューアに加え電子カルテやHIS/RIS、読影レポートシステムなど、多数のウィンドウを同時表示しながら使用する医用画像解析用途に最適な製品。

主用途であるDICOMビューア向けに、DICOMキャリブレーション機能、輝度安定化システム、高画質IPS方式液晶パネルを搭載している。その他にも、読影レポートシステムを含む医用画像PACS、インフォームドコンセント、電子カルテなどの医用アプリケーションにも幅広く対応する。

なお新製品は、MEDICA 2009（デュッセルドルフ市において11月18日～21日開催）、RSNA 2009（北米放射線学会、シカゴ市において11月29日から12月4日開催）の展示会に出展を予定している。

「CCL240」の特長は下記のとおり。

• 10bitのLUT（ルックアップテーブル）とDICOMキャリブレーション機能を搭載しているため、DICOM医用画像表示に要求されるDICOM GSDFに忠実なグレイスケール表示が可能。
• 最高輝度400cm/m2、コントラスト1000：1の高輝度・高コントラストの色再現性と視野角特性に優れたIPS方式液晶パネルを搭載。
• 輝度安定化システムを搭載し、常に安定した画像表示が可能。オプションの品質管理ソフトウェアにより、AAPM、DIN、JESRAのQA規格に対応した表示品質管理も可能。
• 超高精細ディスプレイ用に開発した表示面の特殊ARコート処理（特許出願中）モデルもラインナップ。特殊ARコートモデルは処理無しモデルに比べ、締まった黒と鮮鋭度の高い表示を実現している。
• ワールドワイドのメディカル安全規格、EMI規格を取得している。
• 薬事法で医療機器の耐用年数として規定されている安心の長期5年保証を実現した。

DICOMとは

DICOM(ダイコム）とは、Digital Imaging and COmmunication in Medicineの略で、米国放射線学会 (ACR) と北米電子機器工業会 (NEMA) が開発した、CTやMRI、CRなどで撮影した医用画像のフォーマットと、それらの画像を扱う医用画像機器間の通信プロトコルを定義した標準規格のことである。

DICOM画像は、撮影直後はビットマップ系のRAWデータを用いる場合が多く、DICOMサーバなどでの長期保存時にはRAWデータのままではファイルサイズが大きいため、RLE圧縮やロスレスJPEGなどの劣化のない可逆圧縮形式を用いる場合が多い。これは放射線画像は最低でも3年間、読影レポート付きの場合は5年間、劣化させずに保管する必要があると薬事法で定められているためである。

対してDICOMサーバからのDICOMビューアへの読影用や参照用の配信時には、ネットワークの通信量を減らし、レスポンスを向上させる目的で、ファイルサイズの小さいJPEGやJPEG2000、独自フォーマットへ変換している場面も見受けられる。