東芝メディカル、CTなど医用画像装置のモーダルシフトを加速

東芝メディカルシステムズ（栃木県大田原市、小松研一社長）は、2010年度に医用画像装置のモーダルシフトを加速し、陸上貨物輸送（トラックと鉄道）の鉄道利用率を現在の約2倍の約30％に高めると発表した。

関西、北海道、九州に加え、新たに中部地域を切り替える。さらに大井埠頭（東京都品川区）への輸出貨物輸送も転換する。これにより、二酸化炭素（CO2）排出削減量を倍増し、環境対策を推進させる考え。

東芝メディカルシステムズは、世界で最初のコンピューター断層撮影装置（CT）メーカーであり、現在でもCTの第一人者であり、トップブランドとして定着しているため、その出荷量も非常に多い。診断用X線装置やCTなど、1日当たり約68トンを国内向けに、鉄道やトラックで出荷している。

トラックから鉄道貨物への転換を進め、すでに宇都宮貨物ターミナル駅（栃木県上三川町）から20フィートのコンテナ2基で北海道・九州へ、31フィート2基で関西・九州へ輸送している。

これに名古屋市を中心とする中部地域を加え、2010年4月をめどに31フィートを中部地域用に1基増やす計画。

また、輸出貨物も大井埠頭までのトラック輸送を鉄道で代替することにめどをつけており、2010年1月にも実施する予定。

東芝メディカルシステムズは「環境ボランタリープラン」を策定し、2002年からモーダルシフトに着手。物流コストやリードタイムでトラック輸送と同等の地域を基準に切り替えている。

東芝メディカルシステムズは「今後は貨物輸送を徐々に増やしコスト削減にもつなげたい」と話している。